- 出生前診断を受けたいけど、どんな種類があるの？
- 出生前診断には費用はどれくらい必要ですか？
- 出生前診断は不妊治療の一種だから医療費控除の対象になりますか？
こんな疑問にお答えします。
「どんな疾患があろうとも必ず生みます」
「疾患がある子供は愛せませんし育てる気力が湧きません」
「健常な子供がどうしても欲しいです」
様々な意見、価値観があって当然です。
不安や恐怖を拭い去り、選択するためにも検査をしなくてはいけないときがあります。
そんな出生前診断のお金に関することを今回まとめました。
- 各出生前診断の費用を把握することができる
- 出生前診断は医療費控除できるかどうかがわかる
- 結果的に検査費用を見積することができ、計画を立てやすくなる
日本人の平均初産年齢は増加の一途
日本は高齢化社会が深刻ですが、妊婦さんの高齢化も深刻で、初産の平均年齢が年々増加しています。
平均年齢が増加している原因は主に３つです。
- 女性の社会への進出
- 教育費用の増加
- 育児への不安
妊娠の確率・流産の確率どれくらい？まとめ【妊娠率を上げる方法】でもまとめていますが、女性は35歳から37歳あたりで一気に妊娠率が低下を始めます。
ですので出産適齢期を聞かれたら20代後半と答える人が多いでしょう。
そして遅くとも35歳と答えます。
2011年で女性の初産平均年齢が30歳を超えてきました。
男性の場合でも第一子出産時の年齢の平均が32.8歳というデータがあり、女性よりも2歳上となります。
男性も女性ほどではないにしろ、精子や生殖機能の低下が35歳を境に徐々に低下していき、数値ではわからない精子の質も衰えていくとされています。
高齢化が止まらない日本ですが、ご存じの通り高齢出産にはリスクがあります。
- 不妊
- 妊娠高血圧症候群
- 先天性異常
- 流産
- 難産
- 常位胎盤早期剥離
高齢であることは経済的な安定や精神的な安定があるというメリットもあるのですが、どちらかというリスクの方が際立ちます。
原因不明に当てはまる「加齢」によって、妊娠自体が難しくなるわけですが、せっかく妊娠できたとしても胎児の異常などの確率が高くなってしまうのが高齢出産の悩ましい部分です。
例えばダウン症の場合その確率は以下になります。
- 20歳 1667人に一人
- 30歳 952人に一人
- 40歳 106人に一人
妊娠した途端、急に胎児異常を気にしだし、不安になる妊婦さんは非常に多いです。
妻も同じ状況になりましたが、ホルモンバランスの影響もあるので男性にはすぐには理解しにくい部分かもしれませんね。
そんな夫婦の不安を少しでも取り除くために、出生前診断が世界中で徐々に広まっていて、日本でも検査を受ける夫婦が増えている傾向にあります。
年齢によって胎児に与える影響を恐れるご夫婦は多いということです。
そして、出生前診断は進歩を遂げていまして今では採血だけで流産のリスクもなくダウン症等の異常をほぼ確実に判断することが可能になっています。
出生前診断の種類【検査は全部で５つ】
出生前診断と言ってもその検査には大きく分けて２つの検査があります。
- 確定検査
- 非確定検査
それだけで日本のルール上「確定」と診断される確定検査とそうではない非確定検査です。
【羊水検査】出生前診断：確定検査
子宮内にある羊水には赤ちゃん由来の細胞が存在しています。
羊水検査とは、妊婦のお腹に針を刺して、直接羊水を採取し、培養することで染色体の数や形の変化を確認するというものです。
染色体疾患全般を調べることができ、主に妊娠15.16週辺りに行われます。
直接針を刺すため、破水や流産、死産のリスクは存在します。
300人に一人の割合と言われていますが危険を伴います。
またどの検査にも限界というものがありますので、羊水検査で異常が見られなかったからといって心疾患などのその他の疾患を持って生まれることは当然あります。
全ての異常がわかると勘違いをする人が多いので注意が必要です。
【絨毛検査】出生前診断：確定検査
「じゅうもう」は将来、胎盤になる予定の部位です。
絨毛検査は妊婦のお腹に直接針を刺して絨毛を採取し、染色体の数や形を確認する検査になります。
染色体全般を調べることができ、主に妊娠11～14週辺りで行われます。
直接針を刺すため、破水や流産、死産のリスクは存在します。
100人に一人の割合と言われていますが危険を伴います。
こちらも羊水検査と同様、検査には限界がありますので、異常なしと診断されたとしても、その他の疾患を持って生まれてくることは当然あります。
【超音波検査】出生前診断：非確定検査
超音波検査は主に形の異常を検出、確認します。
今では３Dだけでなく４Dエコーもありますよね。
とても一般的な検査ではありますが、万能ではありません。
形の異常を検出することには長けていますが、機能や染色体異常を直接検査するということはできません。
この超音波検査と採血での検査を組み合わせた検査をコンバインド検査と呼びます。
２つの検査を組み合わせることでリスク評価精度を高めます。
主に妊娠11～13週辺りで行われますが超音波検査で何らかの異常が報告されたとしても、確定検査で異常が見つからない場合も存在します。
超音波検査で最も有名なのがNTの検査ではないでしょうか。
妊娠11週～13週頃に赤ちゃんの首の後ろにむくみが見えることがあります。
英語ではNuchal Translucencyといい、頭文字をとってNTと呼ばれています。
全ての赤ちゃんにNTは多かれ少なかれ存在しています。
このNTが大きいと染色体異常の割合が高くなるとされる研究結果が存在し、非常に有名となっています。
【母体血清マーカー検査】出生前診断：非確定検査
妊娠中、赤ちゃんや胎盤で作られるタンパク質は妊婦さんの血液と混ざるのですが、その４つのタンパク質を調べ解析することを母体血清マーカー検査と言います。
クワトロ検査と呼ぶこともあります。
それによってダウン症、エドワーズ症候群、開放性二脊椎症の可能性を調べることが可能です。
主に妊娠15～18週辺りでの検査となります。
【NIPT新型出生前診断】非確定検査
NIPTは、妊婦さんの血液中に含まれ流れている、赤ちゃんのDNAを分析することで赤ちゃんの特定の染色体疾患を調べることが可能な検査のことを言います。
- ダウン症候群（２１トリソミー）
- エドワーズ症候群（１８トリソミー）
- パトー症候群（１３トリソミー）
この３つを合計すると胎児の染色体疾患の実に７割を占めます。
そしてこの新型出生前診断のメリットは３つあり、これにより今では出生前診断を受ける夫婦の数は飛躍して伸びています。
- 非確定検査の中でも精度が圧倒的に高い
- 採血のみでわかるので死産・流産のリスクがない。
- 妊娠10週から検査が可能なので圧倒的早さでわかる。
従来の検査と比べても圧倒的なメリットですので、今後はNIPTを中心とした出生前診断がより一層広がっていくことでしょう。
ただし、認定医療機関では35歳以上でないと検査することができません。
こちらでNIPTについて詳しく解説してあります。
≫NIPT新型出生前診断とは？【35歳以下でも検査できる医療機関】
あくまでも非確定検査ですが、リスクのことを考えると、新型出生前診断→陽性→確定検査という流れが自然になります。
出生前診断の費用・値段はいくらくらいなのか？
費用は誰でも気になるところですが、病院や施設によっては多少前後しますし、検査内容によっても多少の違いはあります。
まとめると下図のようになります。
| 検査名 | 費用 |
| 母体血清マーカーテスト | 費用：2〜3万円 |
| 超音波検査（NT） | 費用：1〜2万円 |
| NIPT（新型出生前診断） | 費用：17～21万円 |
| 羊水検査 | 費用：10〜15万円 |
| 絨毛検査 | 費用：10〜15万円 |
確定検査の２つはどちらも同じ程度の金額です。
NIPTはまだ最新ということもあり比較的値段が高額ではありますが、妊娠１０週から可能でリスクがなく高精度ということを考えれば妥当でしょう。
金額が安い検査は精度が低いという点をご夫婦がどう捉えるかによります。
また受けるタイミングも非常に重要ですので以下も併せてごらんください。
≫【出生前診断】受ける時期はいつからいつまで？検査を受ける割合は？
出生前診断は医療費控除をすることはできるのか？
不妊治療は結果に伴わず控除対象になります。
妊娠兆候があると確認するため検査が必要となるが、病院で調べてもらうものであれば当然費用は医療費控除の対象となります。
一方、病院へ行く前にドラッグストアで妊娠検査薬を購入して調べる人も多いですが、この費用は検査後に病院に行って妊娠が確定した場合でも医師による診療等の対価ではないため医療費控除の対象に含めることはできません。
そして出生前診断は控除の対象外となります。
この費用は胎児の染色体の異常を調べる診断の一種であって、この検査を行った結果、染色体異常が発見されたとしても、現時点ではそれが治療につながらないとされています。
ですので、妊婦や胎児の治療に行われる診療等とは言えないため、現時点では医療費控除の対象外とされています。
まとめ
- 高齢出産に比例して出生前診断を受ける夫婦の数が増加している。
- 出生前診断は大きく分けて５つあり、それぞれメリット・デメリットがあるが、中でもNIPT新型出生前診断はメリットしかない。
- 出生前診断の費用は安いもので２万程度、高額なもので２０万を超える。
- 出生前診断は医療費控除することができない。
男性の私ですら、医師がエコーで胎児のNTを調べている時、非常に心配になりました。
誰の子であれ、異常をもって生まれてくる確率はゼロではないのです。
妻は私の比ではないくらい心配していたことでしょう。
どの夫婦もおそらく同じです。
その不安で押しつぶされないためにも出生前診断を受ける必要がある夫婦は世界中にたくさんいるはずです。
賛否があるのは当然ですが、決めるのはご夫婦であり周囲の意見は関係ありません。
日本の場合人工中絶は妊娠21週6日までと法律上定められています。
例えば22週を超えて胎児に異常が見つかった場合、産むという選択肢しか残されていないわけです。
リミットがあるため、いかに早期に検査をする必要があるかが理解できることでしょう。
どうしても不安で怖い場合は、ぜひNIPT新型出生前診断から受けてみることをお勧めします。
≫NIPT新型出生前診断とは？【35歳以下でも検査できる医療機関】
◆ブログランキング参加中◆少しでも参考になりましたら是非クリックをお願いいたします◆
参考文献
